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東京市場は、前日までの調整が中心だった。バーナンキFRB議長が景気回復時の金融引き締めの必要性に言及し、ドル円を中心に主要通貨でドル買いが広がった。議長の金融引き締め発言は景気回復の定着を前提としたもので、発言自体に目新しさはないが、日米の3連休を前にドルショートポジションの解消を促した。ドル円は88円台前半から89円台前半まで上昇、ユーロドルは1.47台後半から1.4700付近まで下落した。ドル円については仲値に絡んだドル買い需要も観測されていた。クロス円はドル円に連れ高となる形で買われた。豪ドル円は80円台前半から80円台後半、ユーロ円は130円台後半から131 円台半ば、ポンド円は142円付近から143円台前半まで上昇した。
ロンドン市場では、東京市場で伝わったバーナンキFRB議長の発言を受けて、対照的な英金融緩和の懸念がクローズアップされポンド売りが入った。ポンドドルは1.60台前半から1.59台前半へと下落した。NZドル/ドルは、0.73台半ばへと調整のドル買い戻しも入った。強いカナダ雇用統計が手掛かりとなり、カナダは急伸した。ドルカナダで1.04台前半と、年初来安値を更新した。カナダ買い・ドル売りが集まったことで、ドル売り圧力が強まった。ドル円は東京市場でのショートカバーが一巡し88円台後半へと反落。クロス円では、カナダ円が堅調だったものの、その他の主要なクロス円はドル円の動きに沿った。
NY市場は、ドル高の動きが優勢だった。米長期債利回りが上昇したことがドル買い圧力となった。また、週末に日米の3連休を控えていることで今週のドル安の流れに調整が入り易い状況だった。利回り上昇の材料となったのは、東京朝方に報じられたバーナンキFRB議長の発言。現在の超低金利政策は、景気回復が確実になった時点で、インフレ回避のために解消すべき、との発言が出口戦略を示唆するものと捉えられた。ユーロドルは1.47台後半から1.46台後半へと下落する場面があったが、終盤には1.47近辺まで戻した。また、米株が来週の一連の米企業決算発表を控えて業績回復期待が膨らんだことで上昇、ダウ平均は約1年ぶりの高値水準で高値引けとなった。ドル円は88円台後半から89円台後半へ上昇した。クロス円も振幅はあったものの買いが優勢だった。ユーロ円は131円台前半から132円台乗せとなった。商品市況は調整の動きに不安定だったが、オセアニア通貨も買われ、豪ドル円は80円台後半から81円台乗せ、NZドル円も65円台後半から66円近辺へと上昇した。